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| 2011-MinamiAbst.pdf | | 454Kb | Adobe PDF | 見る/開く |
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| 種類: | Thesis or Dissertation |
| タイトル: | 訪問看護ステーションにおける褥瘡ケアコンサルテーション活用のための課題 |
| タイトル別表記: | Identifying Issues in order to Promote Utilization of the Nursing Consultation System for Pressure Ulcers Care in Home Care Stations. |
| 著者: | 南, 由起子 |
| 指導教員: | 井部, 俊子 |
| キーワード: | 訪問看護ステーション
褥瘡ケア
コンサルテーション
皮膚・排泄ケア認定看護師 |
| 調査法・尺度: | アクションリサーチ
ソフトシステムズ方法論（SSM) |
| 発行年月日: | Mar-2011 |
| 出版者: | 聖路加看護大学 |
| 抄録: | 高齢社会を迎えている日本の現状の中で在宅療養者の重症化や対応の複雑化が生じている。病態や状況が多岐にわたる在宅療養者に介入する訪問看護師にはあらゆる分野の知識・技術が求められるが限界がある。在宅の療養者のよりよい生活を目指した質の高い看護ケア提供のためには看護職によるコンサルテーションシステムの構築が急務である。
そこで、訪問看護ステーション(以下訪問看護ＳＴ)にて皮膚・排泄ケア認定看護師（以下コンサルタント）によるコンサルテーションを活用するための方法について検討し、実現可能な方略や課題を見出すことを目的に、アクションリサーチの一方法であるソフトシステムズ方法論（以下ＳＳＭ）を展開した。現場の褥瘡・スキンケア領域やコンサルテーションに関する問題状況、訪問看護師の思いを確認し、そこからＳＳＭの技法のフォーマットを用いて、実現可能なアクションプランを作成した。アクションプランを実行し、その気づきや学習を得てコンサルテーションシステムの構築について考察した。
ＳＳＭの過程から明らかとなったのは、訪問看護師は褥瘡予防のアセスメントや対策は実施できている、浅い褥瘡は早期に治癒に向けられる、医師に代わって褥瘡処置を決定することが多いが創傷治癒過程は理解しておらず経験知で実施している、コンサルタントの介入を希望するケースが常にいるわけではない、褥瘡が難治化すると判断に困るためコンサルタントに相談したいなどであった。アクションプランは、「訪問看護師の適切な褥瘡の状態評価と根拠に基づいた治療方法の選択」を目指したコンサルタントによる学習会の開催や継続的な支援、同行訪問、過去の事例の振り返り、創傷担当ナースの役割の遂行や育成などを立案し訪問看護師とコンサルタントが実行した。その結果、訪問看護師は褥瘡の状態評価や根拠のある治療方法の選択を実践するようになり、自分たちの役割を認識しながら意図的に褥瘡ケアに取り組むようになったなどの意識の変化も見られた。
現状と今回のＳＳＭの展開から得られたコンサルテーションシステム構築の課題を下記に示す。訪問看護ＳＴでの皮膚・排泄ケア認定看護師によるコンサルテーションシステムとして実現可能性が高いのは医療施設に所属する皮膚・排泄ケア認定看護師がコンサルタントとして介入することである。またそのためには所属長などにその介入が医療施設と訪問看護ＳＴ双方に利益をもたらすことを説明し理解を得ることと、勤務する施設の業務として月に1～2回、定期的に訪問看護ＳＴに介入しコンサルテーションを展開することが求められる。また、継続的な介入によりコンサルテーションに関連した推奨できる活動内容を実践することで訪問看護師を支援し、成果を上げることが期待できる。 |
| 参考文献: | 1)中木高夫 安川文朗 水流聡子（2000），看護経済学入門 看護コストを考える，看護
の科学社，P146．
2）日本褥瘡学会（2008），平成19年度老人保健健康増進等事業報告（高齢者保健福祉施策に寄与する調査研究事業）在宅褥瘡ハイリスク患者ケア体制確立のための在宅版褥瘡予防・治療ガイドラインの策定・普及に関するモデル事業１．報告書，P50．
3）日本褥瘡学会調査委員会（2006），褥瘡対策未実施減算導入前後の褥瘡有病率とその実態についてのアンケート調査報告，褥瘡会誌8：92－99．
4）高齢者施設における褥瘡ケアガイドライン作成委員会（2007），高齢者介護施設の褥瘡ケアガイドライン，中央法規出版，188－203．
5）社団法人日本看護協会（2005），看護政策研究事業 訪問看護会ステーションにおける看護師の裁量権の拡大に関する研究報告書．
6）佐藤文（2010），兵庫県看護協会におけるリソースナース活用のためのネットワーク構築への取り組み，日本創傷・オストミー・失禁管理学会誌，14(1)，ｐ118．
7）中村めぐみ（2008），緩和ケア、コンサルテーションの基本と実際，緩和ケア，18(6)，
461－463．
8）パトリシア・R・アンダーウッド（1995），コンサルテーションの概要―コンサルタントの立場から，INR，18(5)，4－12．
9）水本徳明（2008），学校経営コンサルテーションの意義と課題―第1回実践フォーラムでの議論を中心に－，日本教育経営学会紀要第50号，206－215．
10）山崎麻耶（2006），訪問看護ステーションにおける「看護コンサルテーション」，
コミュニティケア，8(8），8－9．
11）二星淳吾、本田真也，河俣あゆみ（2009），専門看護師教育課程を専攻する大学院生の
訪問看護における小児看護演習の事例報告，日本小児学会誌，18(3），40－45．
12）中西真理他（2009），訪問看護ステーションに対するターミナルケアコンサルテーションの効果，日本がん看護学会誌，23巻Suppl，P96．
13）小迫冨美恵他（2009），訪問看護ステーションに対するがん専門看護師による緩和ケアコンサルテーション，日本がん看護学会誌，23巻Suppl，P87．
14）橋詰紀和子、佐藤雅美（2009），精神科訪問看護コンサルテーション事業から見えてきた課題，精神科看護，36(2），12－18．
15）萩原正子（2007），受けてみよう訪問看護のコンサルテーション，コミュニティケア，9(3），49－55．
16）角田直枝・萩原正子・梅本哲（2008），「経営・運営」分野の訪問看護ステーションコンサルテーション事業の概要，コミュニティケア，10(12），5－9．
17）近藤あゆ子他（2001），皮膚・創傷ケア能力の向上をめざした訪問看護婦の継続教育，第32回日本看護学会論文集 地域看護，18－20．
18）社団法人全国訪問看護事業協会（2008），平成19年度老人保健事業推進費等補助金（老人保健健康増進事業分）訪問看護事業の報酬体系・提供体制のあり方に関する調査研究事業 訪問看護サービスの需要と供給に関する検討報告書．
19）Nancy Benton (2007)，Managing Chronic，Nonhealing Wound，Journal of Gerontological Nursing，November，Portland OR．
20）Alison Morton-Cooper（2000）,Action Research in HealthCare,BlackwellScience.
岡本玲子・関戸好子・鳩野洋子訳（2005）,ヘルスケアに活かすアクションリサーチ,
医学書院．
21）岡本玲子他（2008）実践をよりよくしたい保健師への研究者の働きかけと生じた変化―6事例へのアクションリサーチを通してー，日本看護学教育学会誌，17(3）1－13．
22）内山研一（2000），ソフトシステムズ方法論の考え方とプロセス①，看護管理，10(6），494－500．
23）内山研一（2000），ソフトシステムズ方法論の考え方とプロセス②，看護管理，10(7），577－584．
24）緒方泰子他（2008），訪問看護における褥瘡・スキンケアの質指標の開発：全国の訪問看護ステーション看護師への調査，日本褥瘡学会誌，10(2），143～152．
25）内山研一（2007），現場の学としてのアクションリサーチ ソフトシステム方法論の日
本的構築，白桃書房．
26）日本褥瘡学会在宅医療委員会（2007），訪問看護ステーションにおける褥瘡患者の実態
在宅医療委員会実態調査報告1，褥瘡会誌，9(1），103-108．
27）日本褥瘡学会（2007），平成19年度老人保健健康増進事業「在宅褥瘡ハイリスク患者ケア体制確立のための在宅版褥瘡予防・治療ガイドラインの策定・普及に関するモデル事業」報告書．
28）2010年5月26日中央社会保険医療協議会総会資料5－1
29）日本創傷･オストミー・失禁管理学会認定看護師委員会(2010)，2009年日本創傷・オス
トミー・失禁管理学会会員活動調査報告，日本創傷・オストミー・失禁管理学会誌，
14(3)，279-290．
30）野村陽子(2010)，解説「チーム医療の推進に関する検討会」報告書の概要，看護，
62(9)，40-43．
31）前掲書18）
32）前掲書22）
33）前掲書25) P166
34）内山研一（2000），ソフトシステムズ方法論の考え方とプロセス③，看護管理，10(8)，
672－679．
35）前掲書25）P113
36）内山研一（2000），ソフトシステムズ方法論の考え方とプロセス④とアクションリサー
チの理論／方法論まとめ，看護管理，10(8)，763－770．
37）前掲書 25
38）前掲書 25)
・阿部富美子，布施淳子（2003），在宅療養者の介護者における褥瘡の予防的ケアの実態調
査，日本看護学会論文集 第34回老年看護，18-20．
・藤田冬子（2009），高度実践看護師による業務拡大の時を迎えて，看護管理，19(1），25-26．
・市川幾恵(2010)，チーム医療の推進は社会と現場のニーズ，看護，62(9)，62-64．
・Immy Holloway，Stephanie Wheeler著 野口美和子監訳（2006），ナースのための質的研究入門 研究方法から論文作成まで 第2版，医学書院．
・金井Pak雅子他（2009）医療現場のニーズから見た看護の裁量権と業務の拡大，看護管
理，19(1），20-24．
・叶谷由佳 (2001)，褥瘡患者のクリティカルパス，臨床看護，27(9)，1414-1421．
・小松浩子他（2009），厚生労働科学研究費補助金 地域医療基盤開発推進研究事業、市民参加型地域緩和ケアシステム「家で死ねるまちづくり」の開発と評価 平成20年度総括・分担研究報告書．
・厚生労働省（2010），チーム医療の推進について（チーム医療の推進に関する検討会 報告書）．
・小山信や（2010），各職種の役割拡大に診療報酬の評価を，看護，62(9)，59－61．
・南 裕子（2010），日本学術会議における看護師などの役割拡大に関する議論，INR，
33(1），12-15．
・名取芳子他（2008），在宅での褥瘡ケア 訪問看護と在宅ケアチームが連携を試みた事例から，訪問看護と介護，13(8)，645-650．
・大浦紀彦（2006），在宅における褥瘡ケア支援体制の基本，11(3)，233-240．
・野口裕二編（2009），ナラティヴ・アプローチ，勁草書房．
・岡本玲子他（2008），実践をよりよくしたい保健師への研究者の働きかけと生じた変化
‐6事例へのアクションリサーチを通して‐，日本看護学教育学会誌，17(3），1-13．
・斎藤訓子（2010），解説 日本看護協会の見解と今後の取り組み，看護，62(9)，44-46．
・坂本すが(2010），看護師の役割拡大と特定看護師（仮称），看護，62(9)，47-49．
・坂本すが(2010），看護の専門委員として中医協に参加して，看護管理，20(8)，685-694．
・佐古田悦子(2004)，訪問看護ステーション北沢における褥瘡予防の取り組み，
訪問看護と介護，9(7)，537-542．
・社団法人日本看護協会（2004），看護政策研究事業 訪問看護ステーションにおける看護師の裁量権の拡大に関する研究報告書．
・田中マキ子（2006），在宅における褥瘡ケアの課題と専門職の責任，訪問看護と介護，
11(3)，228-232．
・内布敦子（2010），看護におけるケアとキュア、そして看護の役割 裁量権拡大の本質論，INR，33(1)，10-11．
・山本信夫（2010），医療従事者相互の理解と信頼に基づいた「業務の拡大」を目指す，
看護，62(9)，50-52．
・山本隆司（2010），法学的観点から見た報告書の基本的考え方と今後の課題，看護，
62(9)，53-55．
・財団法人日本訪問看護振興財団(2001)，平成12年度社会福祉・医療事業団助成事業（高齢者・障害者福祉基金）「訪問看護ステーションとヘルパーステーションの効果的なあり方と機能分化に関する研究事業」報告書．
・全国訪問看護振興財団(1999)，平成10年度老人保健事業推進費等補助金（老人保健健康増進等事業分）「在宅療養を推進するための訪問看護機器材料調達モデルの実施」事業 研究 |
| 注記: | 聖路加看護大学大学院看護学研究科課題研究 |
| リンクURL: | http://hdl.handle.net/10285/7111 |
| 出現コレクション: | 2-2-c:課題研究（要旨、引用・参考文献あり）
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この研究成果の引用には次のURIを利用してください。:
http://hdl.handle.net/10285/7111
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